AMDA国際医療情報センター
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小林米幸: AMDA国際医療情報センター理事長

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平成30年5月1日火曜

平成30年5月1日火曜

4月28日の土曜日、連休が始まったためか、日本人患者はいつもの土曜に比べて少なかったが、外国人患者はいつも通り。小児科と合わせて13人来院。フィリピン人6人、ペルー人4人、ドイツ人、パキスタン人、ベトナム人各1人、きょう5月1日は連休の狭間だが診療する。内視鏡検査の予約にペルー人がひとり入っていた。先日、日本医師会雑誌の来年3月の特集号の企画・監修の依頼を受けた。僕が依頼を受けるのだから内容は外国人医療に関してなのだが・・企画・監修には僕を含めて3人が指名されており、みな、えらい先生ばかりで僕は開業医の代表というところだろうと思う。まとめ役の高名な先生から日医生涯教育担当を通じて素案が送られてきた。編集委員会ですでに決定されたらしい特集号のタイトルが「インバウンド診療への対応」となっていた。僕等が手を出すこともできないようなところで決まったタイトルなのだろうが、まずこれが気になる。「インバウンド」という横文字で内容がわかる医師がどれほどいるだろう? 特集号もページを開いてもらえないと意味が薄れてしまう。そしてこの「インバウンド」の意味は観光などでやってきた人たちの受け入れのことであって、いわゆる訪日外国人を対象にしていますということだ。訪日外国人の医療は継続性のある医療ではなく、かつ保険外診療であり、かつメディカルツーリズムも含むとしたら、それは大都会の大病院と観光地の医療機関しか携われない性格のものだ。政府は医療を成長戦略の一環としてとらえているようだが、それは僕らが慣れ親しんだ保険診療とは異なる。僕ら開業医が通常、拝見しているのは日本人社会に住んでいる230万人を超える外国人いわゆる在留外国人とは意味がちがう。3月の日本医師会臨時代議員会で、東京都選出の代議員が訪日外国人の医療について執行部に質問した。僕はその追加質問させていただいたのだが、その直後に某県の医師会長がさらに追加質問というか、意見を表明し、自分の県では行政、ボランティア、一体となって在留外国人の受け入れの「かたち」を作っており、そちらは大きな問題はなく、問題は訪日外国人の問題だと話した。その県の在留外国人への「かたち」ができていることはよく知っている。なぜかというとその設立記念日の基調講演に当地まで招かれて泊りがけで行ったのは僕だから。しかし、現実はその「かたち」もうまくは機能していない。こういう誤ったシグナルをこういう立場の人に送られるのは困る。話がそれてしまったが、日医雑誌の特集号が問題提起や単なる論文ではなく、訪日も在留も含めた外国人医療について、診療してくださる最前線の先生方への指針、すぐにでも役立つ情報が満載のものとなってほしい。そう心から願い、日医担当を介して意見を書いた。
  • 2018/5/1 9:00
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